余程の資産や副収入がない限り、凡人がセミリタイアするには生活コストを下げる必要がある。
生活コストが低ければ、それだけでセミリタイアのハードルが下がる。
したがって、自分の生活コストの下限を知ることは、計画的にセミリタイアするための手助けになる。
生活コストの下限を知るということは、とどのつまり自分ができる節約の限界を知ることだ。
節約はその気になればどこまででもできるが、度を越えた節約は極度の不便を強いるので長続きしない。
ここでは、常識的な範囲でどれくらい生活コストを下げられるか見積もってみる。
まあ、大雑把な見積りなんで、参考程度にしていただきたい。
食費
1日にかかる食費は、自炊を前提としても、せいぜい400円～500円くらいだろう。300円台に抑えようと思うと、食材選びから見直す必要があり、やや面倒だ。
ということで、1か月の食費は最低15,000円くらいにしておく。
光熱費
季節ごとの変動、オール電化、都市ガスかプロパンにもよるが、ここはざっくりと1か月平均10,000円くらいにしておく。通信費
スマホ代と自宅のネット回線合わせて月5000円くらいだろうか。もちろん、格安SIMを使うのが前提だ。
社会保険料
会社を辞めた後は、国民年金と国民健康保険に加入するとする。保険料はざっくり月20,000円くらいとしておこう。
国民年金は免除申請が通れば、もっと安くできる。
家賃
家賃はどこに住むかで大きく変わる。とにかく安くしたいなら、家賃相場が崩壊している地域に行けば、家賃を1万円以下にすることもできる。
関連記事：地方に移住するなら家賃相場が崩壊しているところに行こうぜ
ここでは家賃10,000円としておこう。
ここまでで、あらかた固定費を列挙できたはずだ。
月々の固定費の目安は、合計で60,000円だ。
さらに、変動費が別に月平均10,000円くらいだとすると、月々の支出の合計は約70,000円と見積もられる。
結構雑な見積もりなので、やり方次第ではもう少し下げられる余地はあるかもしれない。
月7万円生活…。みなさんはできるだろうか？
私は嫌な仕事をやるくらいなら、こういう生活のほうが断然マシだと思っている。
・・・
1か月の支出が7万円ということは、1年の支出は84万円である。
これを例えば株の配当金で賄おうとした場合、3,500万円を配当利回り3%（比較的高い利回り）で運用すれば、税引き後の配当収入が84万円くらいになる。
（実際は、各種控除や確定申告のやり方次第でもう少し増える）
3,500万円というのは現実的だろうか、非現実的だろうか。
でも、もし貯金が3,500万円あるなら、いつでも会社を辞められるということだ。
こう思うと少し希望が湧いてこないか？
0 件のコメント :
コメントを投稿